働く環境
Employee benefits
人材育成方針
当社は長い歴史の中で培ってきた高度な技術力と常に成長し続ける姿勢を大切な強みとしています。
その強みを受け継ぎながら、社員一人ひとりの個性を尊重し、
創造性を発揮できる人材を育てることを人材育成の基本としています。
入社後は新入社員研修からスタートし、キャリアの節目ごとに自分のステージに合った研修を受けながら、
経営職階に至るまで長いキャリアを通じて学び続けられる環境が整っています。
社員それぞれのポジション・専門性を活かし、お互いを支え合える風土を大切に、
社員全員が共に成長していける文化を育んでいます。
研修制度
新入社員研修
入社時研修

会社のルールや社会人としての意識付け・ビジネスマナー、現場で必要となる最低限の知識等を学ぶ研修です。同期入社の仲間たちと共に1か月間、人材開発課や各部署の先輩社員からゆっくり時間をかけて学びます。
フォロー研修

入社から6か月が経過した秋に行う研修です。半年を振り返り、同期と情報共有をするなかで、組織の一員として自身の成長を実感・確認し、職場でのコミュニケーションスキルなどの大切さを再認識します。
OJT

本配属後、実務を通じて仕事に必要な知識・技術・技能を上司や先輩社員から習得します。分からないことはそのままにせず、考え、質問し、学び、実践することを繰り返すことによりスキルアップを目指します。
階層別研修
各階層別教育を通じて、その立場に見合った必要な知識・技能を習得しながら、社会人としての品格や人格、
組織人としての強い責任感と実行力のある社員の育成を目指した教育を実施しています。
また、新社員から5年次研修まで同期が一堂に会して共に学び、コミュニケーションを通じて絆を強くしていくのも
当社の教育における特徴のひとつです。
3年次研修
自分たちの役割を再認識し、ステップアップに向けた考え方や仕事の進め方を学びます。同期との対話を通じて上司や先輩、後輩との関わり方を見直し、組織の中で主体的にチームを巻き込んで業務を遂行するスキルの習得を目指します。
5年次研修
入社から5年間を棚卸して、自分だけでなく同期と共有することで大きな「気付き」を得られる研修です。また後輩指導に必要なビジネスコーチング基礎の習得も目指します。新たな課題を見つけ、モチベーションの向上に繋げます。
新任監督職研修
監督職の役割やマインドを理解し、上司との良好な連携と効果的な後輩指導を学びます。また、態度能力診断で自身を客観視し、コミュニケーションにおける自身の強みと課題に気付き、これからの関係構築に活かすことを目指します。
課長職研修
内外の職場環境を構造的に捉え、戦略的な職場構想の立て方、その実現に向けた目標設定とリーダーシップの習得を目指します。人材活用・チームづくりの留意点を踏まえ、具体的な行動計画を検討し、職場で実践できるスキルを養います。
部長職研修
「戦略策定プロセス」を経営者視点で捉え、既存戦略の深い理解と論理的な説明力を養います。マネジメント業務の遂行状況と、その質を高める意志・意欲・考え方の発揮状況を測定し、経営幹部に必須のスキルと視点を身につけます。
その他の研修
※掲載内容は研修制度の一部です
VEリーダー育成

VE(バリューエンジニアリング)リーダー研修は、物事の「価値」を向上させるための体系的な手法を学ぶ研修です。コストを削減しつつ、機能や品質を高めるための分析、発想、評価のプロセスを習得し、日頃の業務に取り入れます。
ICT研修

建設業界のDX化に対応し、業務効率化と生産性向上をはかるべく、BIMや生成AI、建設ICTソフトの実践研修を随時開催しています。社員全員がICT技術を使いこなすことで、当社の競争力強化と持続可能な成長を実現します。
社寺建築技術講習会

全支店において社寺技術推進プロジェクトのメンバーを選任し、社寺建築講習会にて施工現場での勉強会や情報交換を定期的に開催しています。また社寺建築技術発表会を通じて、その発展と継承をはかっています。
国家資格取得支援と
手当て
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一級建築士
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一次試験対策
(学科) 50万円支援 ※1回のみ
社内選抜あり -
二次試験対策
(製図) 30万円支援 ※2回のみ - 受験費用 全額負担
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資格取得後
月額手当を
支給 -
1級施工
管理技士
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通学費用
自分で学校を選べる‼
全額負担 ※1回のみ - テスト費用 全額負担
-
資格取得後
月額手当を
支給
会社支援の資格数
63 種類
- 技術系
- 建築コスト管理士
- 建築積算士
- 技術士
- 測量士
- 建築設備士
- 事務系
- 衛生管理者
- 建設業経理士
- 不動産鑑定士
- 土地家屋調査士など
手当対象の資格数
9 種類
- 技術系
- 構造設計一級建築士
- 設備設計一級建築士
- 一級建築士
- 技術士
- 各種1級施工管理技士
- 事務系
- 建設業経理士1級
- 宅地建物取引士
- 応用情報技術者
- 社会保険労務士など
福利厚生
子育て支援
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育児休業
- 子が1歳の誕生日を迎える前日まで取得することができます。また、保育園に入園できなかった場合は最長2歳まで育児休業を延長することができます。
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短時間勤務または
スライド勤務 - 短時間勤務は小学3年生の終期に達するまでの間、1日につき最大2時間まで短縮することができます。スライド勤務は小学校就学前までの間、始業及び終業時刻について、実労働8時間の範囲内で、前後1時間まで変更することができます。
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産前産後休暇
- 産前産後休暇として産前6週・産後8週の期間において特別休暇を取得することができます。男性の場合は子の誕生日または出産予定日のいずれか遅い方から出生時育児休業を取得することができます。
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看護休暇
- 小学校就学前の子を養育する従業員は有給休暇とは別に、養育する子1人につき年間で5日間、最大で10日間の看護休暇を取得することができます。
※小学3年生修了までの子を養育する従業員
暮らしを支援
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地域手当
- 本人が居住する地域に応じた住宅・生活事情を勘案し、それぞれに応じた金額を支給します。
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独身寮
- 各支店に独身寮を完備しています。寮費や入寮条件は寮ごとに異なりますが約1万円前後で入寮することができます。
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従業員持株会制度 /
財形貯蓄 - 従業員持株会制度は、任意で自社株を定期的に購入し、中長期的な資産形成を支援する制度です。財形貯蓄は住宅購入や結婚、教育資金や将来の年金積立などのために給与から天引きし貯蓄する制度です。
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企業年金制度(DB)
- 企業が年金資産を一括して運用・管理し、退職時に規定に基づいて決まった額を退職後の生活の安定を目的として受け取る確定給付企業年金制度です。(基礎年金+厚生年金+企業年金の3階建ての年金制度)
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確定拠出年金(DC)
- 将来に備えて、毎月積み立てたお金を自分で選んだ金融商品で運用する年金制度です。運用益は非課税で再投資され、受け取り時まで税制優遇が受けられるため、効率的に老後資金を準備できます。
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保養施設
- 会社が契約する人気温泉宿や会員制リゾートクラブを会員価格で利用できます。全国の名勝や名湯の地で、心地よい空間を提供するビジネスホテルやリゾート施設での宿泊特典が得られます。
休日休暇
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作業所終了時休暇
(リフレッシュ休暇) - 作業所終了時のリフレッシュを目的に、有給休暇とは別で最長5日間の特別休暇を取得することができます。
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年次有給休暇
- 初年度より10日間、最大で20日間の有給休暇が付与され、半日単位で分割取得できます。
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永年勤続特別休暇
- 勤続年数に応じて表彰が行われ、副賞があります。勤続30年表彰では旅行券と併せて特別休暇を取得することができます。
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慶弔休暇
- 本人や子の結婚・本人や配偶者の出産・忌引などライフイベントに合わせた特別休暇を取得できます。特別休暇は有給とし、給与や賞与、定期昇給及び退職金の算定に当たっては、通常勤務したものとみなします。
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傷病等支援休暇
- 会社が治療と仕事の両立を支援することを目的として付与する特別休暇です。悪性腫瘍等に罹患した方や、メンタルヘルス不調等にある方、障害をお持ちの方が医者の診断や産業医面談等を経て就業制限された場合、通院治療のための休暇を取得できます。
